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働き方改革を研修で後押し!

PFCでは、人事の方と密なタッグを組みながら、働き方改革支援として、ワークショップや、様々な研修をご提供しています。支援の方法はクライアントの現状に応じて様々ですが、ここでは、その一部としていくつかの研修を事例と共にご紹介いたします。

ファシリテーション研修で働き方改革

労働時間の削減や生産性向上で特に効果が高いのは会議効率化策です。PFCではファシリテーション研修を20年近く提供していますが、その中には会議時間の削減を目的とした研修の依頼も多くあります。A社では、ファシリテーション研修を実施し、その研修効果測定を行った結果、会議時間短縮によるコスト削減効果 が金額換算で1,821万円あり、会議のアウトプット量は33.5%向上できたことがわ かりました。
詳しくは「研修への投資効果を測定する」をご覧ください。

バーチャル・コミュニケ―ション研修で働き方改革

テレワークが普及し、バーチャルな環境で会議を行うことも一般的になってきていますが、バーチャル(遠隔地からの)参加者は議論に取り残されてしまいがちです。そのため、電話会議やネット会議など、バーチャルな会議を行う上で、ファシリテーターが気をつけるべき点は何かを実践的に学ぶバーチャル・コミュニケーション研修が効果を発揮します。

シチュエーショナルリーダーシップII研修で働き方改革

2017年から働き方改革に取り組んでいる日本電産では、生産性を倍にして、2020年までに残業をゼロにすることを目指しています。生産性を上げる鍵のひとつとして、マネジメント力に焦点を当て、150名を超える管理職層がシチュエーショナル・リーダー シップII研修*を受講。上司がよりきめ細やかにメンバーのレベルを見極め、適切な指導 を施すことで、メンバーの成長を促進し、生産性を上げるための具体的なスキルを学ばれました。
詳しくは、日本電産が取り組む働き方改革とSLII®や、日経ビジネス2018年4月2日号「特集 日本電産 真の働き方改革」をご参照ください。

パフォーマンス・マネジメント研修で働き方改革

C社では、全管理職向けに、部下に対して適切な評価や指導が行えるようパフォーマン ス・マネジメント研修を実施しました。管理職らは、「〇〇さんはいつも遅くまで頑張っているから評価を上げよう」となりがちだったところを、達成した成果(結果)と達成までのプロセス(行動)について、客観的に評価をし、評価結果を適切に部下に伝える必要性や方法について学びました。さらには、性別や年令といった属性にとらわれず、部下の功績や資質を見極める意識付けも行われました。

働き方改革を推進するための事例集、PFCがご提供しているサービス等をご紹介する「働き方改革再考のためのガイドブック(PDF)」を差し上げています。こちらからお申し込みください。