働き方改革の効果を上げるポイントは?(田岡純一)

今回は、働き方改革のお手伝いをさせていただいている中での気づきを皆さんに共有したいと思います。

働き方改革の実態は?

まずはデロイトトーマツコンサルティングが2017年6月~7月で行った「働き方改革の実態調査2017(238社)」のデータから、働き方改革の現状を見てみたいと思います。

働き方改革に取り組んでいる、または既に実施したと回答した企業の割合は
2015年34% ⇒ 2017年73% と、実に2倍以上に増加。

また、その目的は
1位:生産性の向上
2位:従業員の心身の健康の向上
3位:従業員満足度の向上
4位:多様な人材の維持・獲得
5位:企業ブランド・採用ブランドの向上
となっています。

働き方改革に満足している従業員はわずか28%

では肝心の効果はというと…
効果も従業員満足も獲得できたとの回答は、わずか28%。また、従業員の働き方改革への満足度も、満足またはやや満足と回答した割合は約4割。満足している理由の上位ランキングは、
1位:早く帰りやすい雰囲気になった
2位:休みを取りやすくなった
3位:労働時間が減った
4位:プライベートが充実した
5位:無駄な業務が減り、本来の仕事に集中できるようになった

働き方改革に不満な理由の第一位は「仕事が終わらない」

一方不満またはやや不満と回答した割合は約6割。
その理由のランキングは、
1位:早く帰れと言われるため仕事が終わらない
2位:残業代が減ってしまった
3位:早く帰ることを一律にルールで縛ることが納得できない
4位:もっと丁寧に時間をかけて仕事がしたい
5位:早く帰りたくても、結局上司が帰るまでは帰りにくい

以上のような調査結果となっています。私も現在数社で働き方改革やそれに付随する取り組みのサポートをさせていただく中、上記の結果はかなり納得度があります。ではどうすれば働き方改革は効果をあげることができるのか。私が活動を通して感じる効果をあげるためのポイントは下記の通りです。

働き方改革で効果をあげるポイントその1:改革のビジョンがある

どうなったら会社も従業員もお客様もハッピーなのかを考え、なりたい姿(To Be)を明らかにすること。

そのための事業構造そのものの見直し、各種制度(特に評価や報酬制度、多様な働き方を可能にする仕組み、社内稟議といった意思決定の仕組み)の見直しを全社レベルで取り組む。ビジョンも無く、ただ数字を減らせと言われても納得度が低く不満足度が高まってしまいます。

働き方改革で効果を上げるポイントその2:小さく始めて大きく展開

いきなり全社での取り組みが難しいのであれば、部門やチームでできることを取り組み、その成功事例を全社に紹介しながら大きなウエーブを起こしていく。このアプローチはかなり実践的です。
また、このような取り組みを実施している部門やチームが情報交換しながら取り組んでいくと高い相乗効果が得られます。

働き方改革で効果を上げるポイントその3:目的ベースで業務を見直す

全ての業務を一度書き出して可視化する。そのうえで各業務の目的と作業内容を整理すると無駄な作業を減らし本来やるべき業務に集中できるようになります。

働き方改革で興化をあげるポイントその4:個人レベルでの取り組みはリソース活用と自身がコントロールできることに集中

個人レベルでの取り組みも重要です。まずお薦めしたいのがリソースの活用です。周りをよく見てキーパーソンとのネットワークを拡大しておくことをお勧めします。経験や知見、権限のある方を上手に活用したり、過去のデータやよくできたフォーマットを貪欲に活用するだけでも大きな時短効果を感じられます。
また、意外と多いのが自分ではコントロールできないものを何とかしようと試みて多くの時間を使ってしまっているケースです。まずは自分でコントロールできるものに集中して時間を使うことで、ストレスも少なくて済みますし、効果も実感できます。

以上徒然なるがままに感じることを述べてみました。何かひとつでも参考になれば幸いです。
(PFCプロフェッショナル・アソシエイト 田岡純一)

PFCでは働き方改革の取り組みへのサポートも行なっています。お気軽にこちらからお問い合わせください。