理念浸透

企業理念浸透（ウェイ・マネジメント）
-個人と組織を結びエンゲージメントを高める-

しっかりとした企業理念を有し、社員がそれを共有している組織は、ビジネス上の高い競争力を持つことが、様々な研究結果より実証されています。その理由について、ＰＦＣでは次のように考えています。

企業の独自性が明らかになり、その企業の提供する価値を求めているお客様から選ばれやすくなる（他社との差別化）
企業にとっての優先順位が明確になり、困難に直面したときや現場レベルでの意思決定がスピーディに行われる（事業活動の効率化）
社員にとって、日常業務がより意味深いものとなり、働く意義を実感できる。それによる労働意欲の向上や定着率の改善が期待できる（社員エンゲージメントの強化）

企業理念の重要性については、多くの組織が認識しているところですが、その浸透方法といえば、「どういう媒体で情報発信するか」あるいは「いかに社員に組織の価値観を覚えさせるか」といった一方通行の情報伝達ばかりに、主眼がおかれてきました。しかし、まずやらなくてはいけないことは、社員一人ひとりが自らの価値観を明確にすることなのです。なぜならば、「組織の価値観が、自分の価値観に合致している、あるいは関連している」と認識して初めて真の意味で価値観の浸透が可能になるからです。価値観の共有（Shared Value）とは、「社員に価値観を与える」のではなく、「社員ひとりひとりの価値観を引き出し、組織の価値観と結びつける」こと。社員が自身の価値観を再確認し、それを自ら組織の価値観に照らし合わせることで、企業理念ははじめて浸透するのです。

企業理念浸透の事例

1. 企業理念の策定と浸透

背景：

大手インフラ系企業では、時代の変遷に合わせて、自社の理念体系を見直す必要を感じていた。創業から普遍的に守っていくべきものと、環境変化に合わせて柔軟に変えるべきものを整理し、より強力な企業理念に再構築することを目指すこととした。同時に、厳しいビジネス状況の下、社員の間では閉塞感が漂い始めており、企業理念を浸透することで、活性化を図ることも重要課題であると認識していた。

ＰＦＣへの相談：

企業理念再構築を託されたプロジェクトチームは、従来のやり方―すなわち事務局が企業理念を作文し、経営層がそれを承認し、社内報を通じて社員に告知する方法―では、何の効果も発揮しえないと経験上わかっていた。社員にも経営層にも、当事者意識を持ってもらう方法を求めて、ＰＦＣに相談した。

理念体系の構築：

企業理念と一言でいっても、その様相は各企業で異なる。「創業者の言葉」を企業理念としているところもあれば、ミッション・ビジョン・経営方針・価値観・行動指針など詳細な体系で表現しているところもある。プロジェクトチームとＰＦＣは、様々な事例を参照しながら、まず、どのようなフレームワークやアウトプットイメージにするかをすり合わせた。その中身を作るにあたっては、社員ワークショップと経営陣ワークショップを行って、インプットを得た。経営陣ワークショップではＰＦＣがファシリテーションを行ったが、社員ワークショップでは、ファシリテーション手法をＰＦＣがプロジェクトメンバーに伝授し、実施してもらった。それによって、１０回以上に及ぶワークショップをプロジェクトメンバーが手分けをして行うことができた。ワークショップでは、自社の存在意義や目指すべき姿、大事にしたい価値観などを、各参加者の体験や思いをベースに語ってもらうための、様々な対話手法が用いられた。数ヶ月に渡ってワークショップで得られた数多くの意見を元に、プロジェクトメンバーは、理念体系をまとめ、経営陣に提出した

成果：

理念体系は完成し、各役員は積極的に現場に出向き、自らのことばで企業理念について社員に語った。また、それぞれの現場で、ワークショップに参加した社員がいて、策定の背景について語ることができたので、理念体系は大きな共感をもって現場で受け入れられた。

2. 海外現地法人の外国人社員への企業理念浸透

背景：

大手総合サービスB社では、例年、海外現地法人においてコアとなる外国人社員を日本に招致して、研修を実施していた。今回は、企業理念のグローバルな浸透が全社的課題としてあがっていたことから、それを主眼としたプログラムに衣替えすることを考えていた。しかし、１０カ国以上の多様な文化的背景を持つ外国人社員が参加する中、数日間の研修においてどのようにすれば日本発のこの理念が浸透するのか、その方法論がわからず困っていた。

PFCへの相談：

PFCでは、長年に渡り、数多くの外資系企業で企業理念浸透やワークショップを手がけた経験をベースに、プログラム案を提案した。B社固有のビジネス上の事情や組織の特徴なども踏まえ、事務局と共にコンテンツを最終化、実施に至ることとなった。

プログラムの実施：

外国人の来日プログラムは５日間のうちの最初の２日間は、B社の社内講師による事業や組織に関する講義が行われた。３日目以降は、バイリンガルなPFCがファシリテーターとなり、理念浸透を担当した。組織の価値観には、その組織の歴史や事業はもちろんのこと、国の文化、一人ひとりの価値観などが影響することを説明の上、お互いの文化を理解するための異文化研修を盛り込み、自国と日本の共通点や相違点を理解した。また、各人が働く上で大切にしている思いやB社への抱負などを語り合い、B社の掲げる企業理念との関係性を自ら見出していった。さらに、それをアートワークや寸劇といったクリエイティブな方法で表現した。

成果：

異文化理解と理念浸透の３日間に対する、参加者の満足度は、歴代最高点を記録した。参加型でクリエイティブな演習方法により、国や言語の違いを超えた連帯感と、企業理念に対する深い愛着心が生まれた。参加者は、自国に戻って、この体験を現地社員の共有することを誓い合った。

【関連情報】
『組織開発ハンドブック』の「バリュー」
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